GISとは？位置情報マーケティングのシステム解説

このページでは、GISを使って出来ることやGISを活用できる業界例などについて解説しています。

GISについて

GIS とは、Geographic Information System（地理情報システム）の頭文字をとって略したものであり、地図上で様々なデータを表示・管理・編集するためのシステムです。一枚の地図の上にさまざまなレイヤーを重ね、視覚的に情報を管理するシステム、と言い換えると分かりやすいかもしれません。

GISで取り扱える情報としては、店舗情報や位置情報、流通経路、災害記録などがあり、取り扱う情報次第で多くの用途に使用できるのがGISの大きな特徴です。具体例を挙げれば、エリアマーケティングや防災対策、屋内測位など、官民を問わず様々なシーンでGISは活用されています。

デスクトップGISとWebGISの違い

GISにはデスクトップGISとWebGISの2種類があります。

デスクトップGISは、専用のシステムをPCにインストールして利用するタイプのGISです。

WebGISは、クラウドベースのWebサービスとしてブラウザ上で利用するタイプGISです。

デスクトップGISとWebGISはそれぞれ異なる特徴・メリットを持っています。自社のニーズやGISに求めるものに応じて、より適したものを選ぶようにしましょう。

GISのメリットは？

GISを活用すれば、それまで別々に管理していた情報を一枚の地図上で一元管理することが出来るようになります。従って、例えば、部署ごと・事業所ごとに紙の地図や台帳を作成したり、あるいは更新したりする必要がなくなります。

また、GISを利用するということは、紙の地図や台帳上の情報を電子化するということでもあります。そのため、GISを利用すれば目当てのデータを検索するのに必要な時間を大幅に短縮することが出来ます。

なにより、さまざまな情報相互の地理的関係や場所的関係を一目で把握できるようになることは、GISを利用する最大のメリットと言えるでしょう。あるエリアの持つ隠れた店舗候補地としてのポテンシャルや、あるいは分かり辛い災害リスクを見える化することが出来るのは、GISの大きな特徴です。

GISはどんなことに活用できる？

GISの代表的な活用例としては、以下の3つがあります。

エリアマーケティング（商圏分析）

立地や周辺環境、住民の生活スタイルや年齢層などを分析しながら、それぞれのエリアで適切なマーケティング施策を行うエリアマーケティング。例えば、ターゲット層が訪れる可能性が高いエリアを特定したり、住民の生活スタイルと売れ筋商品の単価とが持つ相関関係を浮かび上がらせたりと、エリアマーケティングにおいてGISが活躍する場面は多くあります。

また、候補地同士のポテンシャルを比較したり、分かり辛いポテンシャルを見える化したりと、新店舗候補地の選定にもGISは非常に役立ちます。

BCP（Business Continuity Plan）

非常時に事業をどう継続させるかを定めるBCP（Business Continuity Plan）作成も、エリアマーケティングと並ぶGISの代表的な活用例の一つです。例えば、GISを使って過去の災害記録と自社施設の場所を一枚の地図上に同時に表示させれば、災害時に会社がどれくらいの被害を受けるか予測することが出来ます。

また、過去の災害記録と従業員の家の場所を同時に表示させれば、非常時に帰宅できなくなる従業員が何人いるかを概算することが出来ます。

適地選定

GISを活用すれば、一定の条件を満たす土地を簡単に特定することが出来ます。そのため、温度や日照時間、土壌成分といった一定の条件を満たす農地を選定したり、あるいは、地価が一定のスピードで上昇している土地を特定したり、といった用途にもGISは活用可能です。

GISを活用できる業種って？

GISを活用できる主な業種としては、飲食業、不動産業、物流・配送業、地方自治体があります。

飲食業

飲食業でGISを活用するシーンとして多いのが、新規店舗の候補地選定です。GISを使うことで、それぞれの候補地の人口分布や交通量、住民のライフスタイル…etcといった情報をすぐに確認することが出来ます。

また、住民の平均年齢ごとに味付けを変えたりと、新メニュー開発にもGISを活用したエリアマーケティングは役に立ちます。

不動産業

GISを活用することで、エリアごとの相場価格や周辺環境を確認したり、相場の急激な変化を補足したりすることが出来ます。

飲食業と並んで、不動産業でもGISが活用できるシーンは多いと言えるでしょう。

物流・配送業

GISを利用すれば、顧客情報やよく使う経路、営業所の場所などを地図上で一元管理することが出来ます。そのため、配送業務に必要なほぼ情報の全てをスピーディーに検索することが可能になります。

また、交通量や交通情報をリアルタイムで反映できるGISを使用すれば、複数の配送先がある場合でも、渋滞の少ない適切なルートの検索をスピーディーに行うことが出来ます。

地方自治体

例えば、ハザードマップや公共交通計画の作成、通学路の現状の把握など、地方自治体でGISが活用する場面は非常に多くあります。

その他に、バスの走行ルートやバス停の位置の決定や、身体障がい者・高齢者向けの避難経路の策定などにもGISは役立ちます。